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医師の四つの資格
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診察を生かすために
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健康医療情報---医のチェック

医者を選ぶのも寿命のうち」という格言があるように、「医」のチェックは、「命」のチェックでもあります。

■医療施設の種類

医療施設には、診療所と病院と診療所があります。診療所は、○○医院とか○○クリニック、あるいは○○歯科などと名付けられた、いわゆる開業医や開業歯科医が経営する医療施設です。
 
診療所にも入院のため設備(病床)のある所もありますが、その病床数は19床以下と定められています。これに対し20以上の病床を持つ医療施設を病院といいます。病院は、その機能によって厚生労働省が三つに分類しています。

@特定機能病院:高度先進医療を推進する病院で、厚生労働大臣が承認します。国立がんセンター中央病院、国立循環器病センターと、ほとんどの大学医学部、歯学部の附属病院が承認を受けています。

A地域医療支援病院:地域の病院、診療所などを後方支援することを目的とした病院で、病床数は原則として200床以上、他の医療機関からの紹介患者率が80%以上、地域の医療従事者の研修、24時間態勢の救急医療などの条件を満たすと知事が承認します。 

B上記以外の病院を一般病院とよびます。

なお、かっては総合病院という名称には、病床数100以上、診療科が5科以上という条件が必要でしたが、1996年から、この要件なしに総合病院という名称を使えることになっています。また上記の病院のほかにも、精神病院、長期療養病院などがあります。

■病院評価の情報

あなたの地域の病院と、その評価を知るためには第三者機関である「財団法人・日本医療機能評価機構」と「日本経済新聞社」の調査がおすすめです。複数の第三者機関の病院評価をあらかじめ知っておくと、いざという時に急いで病院探しをしなくてすむと思います。

「財団法人・日本医療機能評価機構」は、評価に基づいて認定した全国の病院のリストを公開しています。同機構の「認定病院一覧」にアクセスされるとよいでしょう。

日本経済新聞社は、全国の「患者にやさしい」病院ランキングを公表しています。さらに、がん治療に関しては同社の「がん治療の実力病院・全国調査」も参考になるでしょう。

■医師の四つの資格
あなたの訪れる診療所や病院の医師は、いわゆる一般医か、または認定医か、専門医か、指導医かをご存じですか。

日本医学会には48ほどの分科会があり、その学会の多くは、「認定・専門医制度」をもうけています。たとえば日本内科学会では、一般の内科医とは別に、認定内科医→認定内科専門医→指導医という順に資格試験があり、上記の順により高度な資格者となります。なお指導医は、認定内科医と認定内科専門医を指導できる資格です。

しかし、この認定・専門医の名簿の公表は、分化学会ごとにまちまちで、たとえば日本内分泌学会は公表していますが、日本内科学会は現在のところ公開をしていません。本来は、すべての分化会が認定・専門医を公表すべきです。なお、個別の病院や診療所のホームページで、認定・専門医を公表しているところもありますので、事前に調べておくことも、病院と診療所の選択に必要な情報と思います。

■診療ガイドライン
自分の病気を早く克服するためには、医療の専門家に任せるのでなく、自らも医療に参加することが必要です。自分の病気に対しての知識がないと、医療従事者とのコミュニケーションが円滑になりません。

そこで患者が医療の専門家と情報を共有するため、一般人向けと専門家向けの診療ガイドラインが公開されています。「財団法人・日本医療機能評価機構」の「Minds医療情報サービスは、その意味で必見の情報と思います。

■診察を生かすために
医療施設を訪れる前に、医師との時間を生かすため、症状や経過、病歴、他の医療機関にもかかっている場合はその病名と薬品名、アレルギーの有無、妊娠(可能性または妊娠中)または授乳中の有無、特に知っておいてもらいたい希望、そして「質問をしたい事柄」を整理したメモを用意しておきましょう。
 
診察中は、医師の言うことを注意深く聴き、正直に質問に答えましょう。病名を告げられなかった場合は、「病名は何ですか」と尋ねましょう。また、理解できないことがあれば何でもハッキリ尋ねましょう。必要であればメモを取りましょう。

再診の場合は、もし先回の薬を飲み忘れたり、飲んでいなかったりした場合は、自分のためにも正直に告げましょう。なぜなら、医師は、処方した薬を飲んでいるものとして再診をしますので、症状が改善されてない場合には、さらに薬の量を増やしたり、強い薬を処方したりする恐れがあるからです。

診察が終わり、処方箋(有効期間は4日間)が渡されたら、薬局にゆく前にメモを取るか、コピーをしてから、薬局に行きましょう。処方された薬と調剤された薬が間違いないかを自分でもチェックができ、また自分で医療記録、薬歴の管理ができます。

■患者の権利
この項は、潟Gイチ・エー・シー(現:潟wルスエイド HAC事業部)の機関誌「ヴィーナス」vol.1207に、今から6年前の2000年7月に掲載したものです。その後の経過と比較するために、あえて「数字を変えず」に再掲載しました。その後、あなたの地方では、診療情報(診療の過程で、患者の身体状況、病状、治療などについて、医療従事者が知りえた情報)の公開は進展しているでしょうか。


はじめに
医療事故、医事訴訟、原発事故、警察不祥事など……度重なる報道に接するたびに、「ハイリックスの法則」(1つの重大事故の背後には29件のニアミスと300件のヒヤリとしたりハットしたりしたミスがある)を思い、「情報公開」の大切さを痛感します。
 
すでに30兆円を超えた国民医療費、監査をすれば9兆円ともいわれる(月刊「世界」岩上安身著)不正請求、医療事故の増加・・・。医療制度や医療現場に対する不信感が高まるなか、今回は「診療情報の公開」について考えてみたいと思います。 「患者の権利章典」
まず、下記の「患者の権利章典」をごらんください。1973年にアメリカ病院協会が採択した患者の権利です。なお、この章典の「ケア」という英語は、病気や心身の疲れなどへの医師や看護師、介護者の世話、手当、配慮あるすべての行動を示す言葉です。

■患者の権利章典に関する宣言 アメリカ病院協会(AHA)1973採択

1 患者は、思いやりのある「人格」を尊重したケアを受ける権利がある。

2 患者は、自分の診断、治療、予後について完全な新しい情報を、自分に十分理解できる言葉で伝えられる権利がある。そのような情報を直接患者に与えることが医学的見地から適当でないと思われる場合は、その利益を代行する適当な人に伝えなければならない。患者は、自分に対するケアをコーディネートする責任を持つ医者は誰であるか、その名前を知る権利がある。

3 患者は、何らかの処置や治療を始める前に、インフォームド コンセントを与えるのに必要な情報を医師から受ける権利がある。緊急時を除いて、そのような知らされた上での同意のための情報は、特定の処置や治療についてだけではなく、医学上重大なリスクが予想される障害が続く期間にも及ばなくてはならない。ケアや治療について医学的に見て有力な代替の方策があるなら教えてほしいといった場合には、そのような情報を受ける権利を患者は持っている。

4 患者は、法律が許す範囲で治療を拒絶する権利があり、またその場合には医学的に見てどういう結果になるかを教えてもらう権利がある。

5 患者は、自分の医療のプログラムに関連して、プライバシーについてあらゆる配慮を求める権利がある。

6 患者は、自分のケアに関係するすべての通信や記録の守秘を求める権利がある。

7 患者は、自分の要求するサービスに病院が正当な対応をするよう求める権利がある。

8 患者は、自分のケアに関して保健施設や教育機関と連絡が取れているかどうかを知る権利がある。

9 患者は、自分が人体実験をされることを知る権利がある。

10 患者は、診察、予後などの一連のケアを求める権利はある。

11 患者は、レセプト(診療報酬明細書)を点検し、説明を受ける権利がある。

12 患者は、自分の行動に関する病院の規定、規則を知る権利がある。

  (注:5以下は紙面の都合で要約してあります。文責:編集部)

インフォームド コンセント

インフォームド コンセントは、知らされたうえでの同意、十分な説明に基づく同意と訳され、この章典の第2項と3項にあるように、患者はケアを受ける前に医師から診断・治療・予後についての十分な情報を、患者が理解できる言葉で受け、自己の判断と責任(自己決定権)に基づき医師からのケアの提案に同意する権利です。

この自己決定権は人間としての基本的権利であり、診察室であれ、病室であれ保証されるべきものです。したがってインフォームド コンセントは、自己決定権を実現、保証するための重要な手続きなのです。

「おまかせ医療」でなく、患者自身で、医師の示したケアにイエスまたはノーと言うためには、カルテ(診療記録)、検査記録、病院の過去の治療成績などの診療情報がオープンにされることが大切です。

なおインフォームド コンセントについては平成9年12月の第3次医療法改正で「医療の担い手は、医療を提供するに当たり、医療を受ける者の理解を得るよう努めねばならない」という「ソフト」な規定が設けられました。
 
インフォームド コンセントについてのアンケート調査があります。昨年、北海道保険医会が実施したもので、医師の9割は患者に十分説明をしているとしているのに対し、患者自身がその説明を理解しているとの回答は3割にも達していません。
 
2000年2月、厚生省はカルテ開示を盛りこんだ第4次医療法改正案を医療審議会に提示しましたが、医師会の圧力で答申が先送りされ、6月の国会で廃案となりました。 

セカンド オピニオン
インフォームド コンセントのために、もう一つ重要な要素がケアを受ける前にセカンド オピニオン(他の医師や主治医以外の専門家の意見)を求めることです。患者は紹介状と診療記録を持ち、自分の選んだ他の医師の意見を求めます。通例は診察や検査などを最初からやり直すことはありません。
 
セカンド オピニオンを求めることは、ベールに包まれていた医療の実態が第3者の専門家に触れるため、誤診、治療方針の誤り、過剰診療のチェックができます。したがって医療現場によい緊張感が生まれ、医療レベルの向上にもなります。しかし、このためには「カルテ開示」が前提となります。

真の医療を目指すために
医師会の圧力、立法府や行政の遅々とした対応を乗り越えて、すでに京大、大阪市立大、金沢大、信州大、聖隷三方原病院(浜松市)などでは、診療情報を公開し患者のインフォームド コンセントをサポートしています。患者の意思を最優先して、医師が自ら進んで診療情報を公開し、セカンド オピニオンを提供する医師と患者が共有する医療は、患者もまた自主・責任が問われる医療でもあると思います。
(以上ヴィーナス誌vol.1207より)



 


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